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デジタル社会を生き抜くための白熱の4日間

 
 
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ホールには企業ブースやラウンジも設置され、賑わっていた
先日2017年5月29日から6月1日にかけて、六本木の東京ミッドタウンなどの会場にて「Advertising Week Asia (アドバタイジングウィークアジア)2017」が開かれました。このイベントは、2004年にニューヨークでスタートしてから毎年世界各地で開催され、のべ250万人以上を動員してきた広告業界では世界最大級の祭典です。東京では2回目の開催となる今回も、広告・メディア・エージェンシー・マーケティング・テクノロジーなど、あらゆる業界で活躍する人たちが一堂に会しました。
 
開催期間中は、世界を牽引する企業のトップによる基調講演や、最先端の取り組みをしている企業の社員たちによるセミナー・ワークショップなど、計70以上のステージが設けられ、白熱したスピーチとプレゼンテーションが行われました。
 
イベントで最も注目された基調講演では、FacebookやGoogleで活躍する外国人社員や、日本マクドナルドで代表取締役社長兼CEOを担うサラ・カサノバ氏などが登壇。自社の取り組みやカラーの他、これからの時代において、デジタルツールをどう活用すべきか、その方法論を紹介しました。
 
日本のスピーカーも多数参加しており、「デジタルトレンド2017」では、世界的な情報・調査会社であるNielsenのアナリストチームに所属する日本人社員が、自社の調査データをもとに、消費者のデジタル利用動向の変化と現状をレクチャー。
 
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Nielsenによるセミナー、「デジタルトレンド2017」の様子
Nielsenのデータによると、スマートフォンの利用者数は年々増加しており、その数は今や約6000万人にも上るそう。普及率で言えば、20代~50代に関してはパソコンよりもスマホのほうが上回っており、10代に至っては、最早スマホのみでネットを利用している層が41%もいるとのことです。さらにセミナーでは、性別・年代ごとに利用するサイトやアプリが大きく異なる点を数値で指摘。このことを踏まえると、消費者の目的と文脈に沿ってアプローチを変えるためにも、正確なデータを知ることが、サービス提供の第一歩となる、と締めくくりました。
 
いっぽう、ソフトウェア開発・販売会社のAdobeの日本人社員によるセミナーでも、優れた顧客体験を消費者に提供するには、まず顧客データを集め、期待値を把握したうえでマーケティング施策を考え、様々なチャネルを通して情報を発信し、全ての接点において顧客を満足させていくことが重要だと語っていました。
 
双方のセミナーの共通点から、ネットなど、デジタルツールを利用した広告・宣伝をする際は、ターゲットとなる消費者の動向をデータで取るか、参照するかのアクションをまず取ることがカギとなりそうです。
 
来年2018年にはメキシコのメキシコシティで、2019年にはオーストラリアのシドニーで開催予定のAdvertising Week。どんな業界でも、デジタルツールを活用した情報発信が必須になったこのデジタル社会を生き抜くためにも、本イベントの動向に今後もぜひ注目してみてください。
 
 
 
Advertising Week Asia
http://asia.advertisingweek.com
 
(2017.6.1)

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